利用者数でいくと、mixiは1472万人(前月比99%)とTwitterの1442万人(同96%)を逆転したが、いずれも前月比減少と低迷した。Facebookは堅調に利用者を増加させ、1127万人(前月比104%)といよいよmixiやTwitterに近い規模に成長してきた。注目のGoogle+は、9月21日の一般公開の影響で利用者は前月比13.6倍の226万人(前月比1360%)と急増し、存在感を一気に増すこととなった。ただし、後述するように週次で見ると利用者の伸びも一段落し、かつ利用時間が極端に短いため、現時点で今後もこの勢いが継続するとは考えにくい。また、Twitter訪問者数には専用クライアント(TweetDeck, Hootsuite等)のアクセスは含まれていないため、実際のユーザー数はもう少し多い。参考まで、Twitter社のブログによると、Twitter.comユーザーは全Twitterユーザーの約78%とのこと。この数値を単純に適用すると、9月度のTwitterユーザーは約1849万人、対PCネット人口に対するリーチ率で29.6%となる。ただし、このデータはあくまでPCを前提とした訪問者数(下図の①)であり、携帯利用者を含まないこと、非会員を含んでいることに注意いただきたい。
mixiの決算発表およびSocialBakers最新データから各社の ①訪問者数(PCのみ。非会員を含む)、②アクティブ会員数(月1回以上訪問する会員数)、③登録会員数を比較すると次表のようになる。
参考まで、Netviewから毎週発表されている週次統計を時系列で表にまとめてみた。
これは週次のアクティブユーザー(週で1回以上アクセスしたユーザー)をあらわしている。Google+ の動向が注目されるが、公開初週に一気に189万人が訪問したが、それ以降は50万人レベルに落ち着いている。また平均利用時間が非常に短く、活性化のきざしはあらわれていない。今後、googleサービスとの連携やAndroid携帯との連携などで活性化がすすむかどうかが注目される。
続いて、三社のPCベースの利用者数推移を見てみよう。
Facebookの堅実な成長ぶりが際立ち、ほぼ三大SNSが混在する世界でも類をみない状況となっている。mixiはmixiページ効果が予想されたが、残念ながら微減に転じたようだ。なお、ニールセン調査ではないが、参考まで、2011年8月度のDocomo多機能携帯(スマートフォンを含まず)におけるインターネット視聴率調査をあわせて紹介しておこう。調査元はVideo Research Interactiveだ。
このグラフを見てわかる通り、多機能携帯もmixiが急激にダウンし、Facebookが堅調に伸びていることから三大SNSの混在状態に入りそうだ。またこのデータには、TwitterやFacebookが強いスマートフォンの統計は入っていないことに注意したい。
さて、ニールセン調査に戻り、四サービスの最新利用時間推移、ページビュー推移を見てみよう。
利用時間、ベージビューいずれも、依然としてmixiが他を圧倒しているが、Facebookが堅調に伸びいずれでもTwitterを逆転した。この二つの指標では Google+ は比較されるレベルにはない。
また一人あたりの平均滞在時間で比較すると次のようになる。なお、2010年2月ニールセン調査結果(10ヶ国平均)の対比もあわせて掲載している。
mixiの一人あたり利用時間がこの一年で50%減(2010年9月は206分)と急下降しており、Facebookとの差が半分強にまで縮まっている。ただしFacebookも10ヶ国平均と比較するとはるかに下回っており、活性化には課題を残している。Google+は4分。これは登録と初期閲覧のみの利用者が多いことをあらわしていると言えるだろう。最後にこれら4サービスの利用者の重なりのデータをチェックしてみよう。
この表は、例えばmixiユーザーの47.5%はTwitterを、38.0%はFacebookを、6.9%はGoogle+を利用しているということを表している。
なお、Google+に関してはこちらの記事にて考察しているので、ご興味ある方はあわせて参照してほしい。
・ Google+、その国内アクセス状況、サービスの強み、今後の展開を予測する(2011/8)
■ インターネット利用動向調査「Nielsen/NetRatings NetView」に関して
インターネット利用動向調査「Nielsen/NetRatings NetView」は、日本のウェブサイトの利用状況を毎週、毎月ウェブサイトごとにユニーク・オーディエンス（当該期間に1回以上、ウェブサイトを訪問/視聴したとされる、同一人物の重複を除いた推計利用個人数）などのデータとして契約顧客向けにネットレイティングス株式会社がレポートを提供しているものです。 詳細はこちらまで。
