テクノロジーでより良い会社を作るには

福田浩至 | 2013/01/30

テクノロジーでより良い会社を作るには

前回、大まじめなエントリを書いたところ「大丈夫?」「なにかあったの?」と周りから心配された結果となってしまい、少しこの方向性に躊躇していますがこのまま突っ走ります(笑)

 

コーディングでより良い政府を作るには(2013/1/23)

 

前回は政府(社会)という大きい話でしたが会社を見た時にはどうでしょうか。前回の「政府」というキーワードを会社に置き換えてみましょう。

 

政府とは「個人ではできなこととを皆でやる場」なのです。

 

会社とは「個人ではできないことを皆でやる場」なのです。

 

company(企業)の語源はフランス語のcompaigne(カンパーニュ)-「パンを分け合う」でcompanion(仲間)の語源です。会社は仲間とともに個人ではできないことをやる場です。

 

うちの会社では何も出来ない、社長がこうだから、組織がこうだから、みんな頭が堅いからという声もよく聞きます。しかし会社の批判をしたところで何も変わりません。もちろん社外のコミュニティに逃げることでも根本的な問題は変わらないでしょう。

 

社長、役員、管理職、社員がそれぞれ「個人ではできないことを皆でやること」を考えなければいけないのではないでしょうか。

 

市民の意識が変わらないと政府も変わりません。 

 

社員の意識が変わらないと会社も変わりません。 

 

社員の意識が変わることなしに会社が変わることはできません。会社の問題は「会社の問題だから会社が考えるんでしょ」と一般社員は捉えがちですが、社員一人ひとりが会社のシステムの一部であり問題の原因となっているのです。決して社長、役員、管理職だけが悪いのではありません。社員一人ひとりが他人事で会社が変わることはないのです。

 

 

「個人ではできないことを皆でやる」市民アプリを作り、みんなで動かす

 

「個人でできないことを皆でやる」社員アプリを作り、みんなで動かす

 

市民アプリの場合はスマートフォンアプリでしたが社内の場合はPCベースでのアプリでもよいかもしれません。グループウェアや社内SNS(ソーシャル)、コミュニケーションツールなどで、社員一人ひとりが問題提起を行い、解決策を提示し、解決を図っていく仕組みを作れるのではないでしょうか。もちろんITを使わずに実施することもできますが、IT(、SNS)を使うことで可視化されさらなる効果を生み出すことができるでしょう。

 

 

「テクノロジーには世界を変える力がある」

 

「テクノロジーには会社を変える力がある」

 

ここまでの話だともうやってるよ。という会社もあるかもしれません。しかし長続きしないんだなあ、という声を良く聞きます。

 

ここで「ソーシャル」「ゲーミフィケーション」が使えるのではないでしょうか。モチベーション、インセンティブ、エンゲージメント設計を行い、社員のモチベーションを喚起し、継続的に行っている活動につなげる。そして社長、役員、管理職、社員のそれぞれが会社を変えるのであるということを認識し、力を合わせ継続的に進めることで会社を良くしていくことができると思います。

 

まとめると

 

・会社は社長、役員、管理職、社員が個人ではできないことをやる場

・社員一人ひとりが意識を変えることで会社は変わる

・テクノロジー(特にソーシャル)を使って会社を変えることが出来る

 

ただし注意しないといけないのはテクノロジーだけでは会社を変えることはできないということ。社員一人ひとりの意識を変えないといけないし、膝をつきあわせてみんなで話し合うということも必要だと思います。

 

次回以降は具体的にどうやって会社を変えていくのかという方法について説明していきます。

 



COMMENT

3 件のフィードバック

  1. moronbee より:

    ものすごい同意。(だけど当たり前に正しすぎるからキャッチーでないし、効果を目前に提示することが大事だなとも思った)

  2. tak4hir0 より:

    前回、大まじめなエントリを書いたところ「大丈夫?」「なにかあったの?」と周りから心配された結果となってしまい、少しこの方向性に躊躇していますがこのまま突っ走ります(笑)   コーディングでより良い政府を

  3. SasakiTakahiro より:

    注意しないといけないのはテクノロジーだけでは会社を変えることはできないということ。

AUTHOR PROFILE

  • 著者:福田浩至

株式会社ループス・コミュニケーションズ副社長、博士(情報管理)

多数の企業にて、ソーシャルメディアの効果的かつ安全な運営を支援しています。 特に、企業のソーシャルメディア活用におけるルール「ソーシャルメディア・ポリシー」策定や啓蒙教育など積極的な守りの仕組みづくりが専門領域です。

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