なんでもオープンにする会社はゲームで社内を楽しくしている

福田浩至 | 2013/10/21

なんでもオープンにする会社はゲームで社内を楽しくしている

10/30(水)に開催される社内ゲーミフィケーショントークイベントに合わせて、登壇者のシンクスマイル五十嵐さんに当日、お話ししていただく内容に関連した内容を寄稿していただきました。 

 


  

株式会社シンクスマイルの五十嵐政貴と申します。エンタープライズゲーミフィケーションの実験事例や「シンクスマイルモチベーションシステム(CIMOS)」について紹介します。社内でいろいろ遊んでいたら、ゲーミフィケーションの実践例としてNHKなどのメディアに取り上げられることが多くなり、私たちも大変驚いています。

 

なぜゲーミフィケーションを取り入れたのか?

初めてこの言葉を聞いたのは、CIMOSの開発時期に、(2010年4月当初) カヤックのディレクターから聞いた言葉でした。 当時、シンクスマイルは、社名変更とともに、新しいシンクスマイルらしい、 奇抜なコーポレートサイトを作りたくて、面白法人カヤックさんに仕事を依頼していました。

 

コチラの希望を伝えるミーティングを重ねる中で、ルーレットが回るようにしたいとか、何かRPGのゲーム見たいに成長していくようにしたいとか、 いろいろなアイディアをブレストしていくうちに、何かを集める形、 メダルを集めるゲームにしたいという、(小さなメダルのイメージ)案が有力になりました。

 

コチラの希望に対して、カヤックのディレクターは、

 「それは、面白いですね。そうやって、何かを集めたり、ゲーム化する事は、海の向こうでは、ゲーミフィケーションと呼ぶらしいですよ」 と。Foursqureがすでに流行っていてその画面を見せてもらいました。

 

その当時、2010年4月頃。まだ「ゲーミフィケーション」って 日本で流行っていなかった気がします。私も含め皆、初めて聞いた言葉でした。

 

ただ、「仕事で遊ぶ」や「楽しければ続ける事ができる」と言った概念を既に考えとして持っていた会社なので、このワードの意味すぐに理解できました。

 

シンクスマイル社ホームページの社員紹介。 全社員が顔出しで社外の方もFacebook認証でバッジを贈ることが可能。

 

「ゲーミフィケーション」という言葉を使うと非常に便利だった

 

当時、社名、評価制度、今後のビジネスモデルの変革期にあった弊社では「仕事をゲーム化する」という考え方がバッチリはまり、社内にも早く受け入れられました。 組織風土として、幹部がとにかく、麻雀、カジノ、TVゲームが大好き、社員も若くてノリが良いという風土と重なって、「HP上でゲームができる」という考えは、ワクワクを演出するしかなかったのかもしれません。

 

ルールは簡単、「ホメながらバッジを送り合う」

 

経営戦略とともにベトナムで考えたアイデア(編集部注。首脳陣がベトナムでカンヅメになって経営戦略を考えたとのこと)は

・「企業の行動指針バリュー」を体現した人にそれに当てはまるバッジを送る。

・社員は一人20個のバッジを送る権利を持ち、月内で一番バッジを集めた人

 (つまり、バリューを体現した人)をランキングで表彰する。

・同じバッジが10個貯まるとメダルに変わり、会社で用意したリワードが与えられる。

というゲームでした

 

シンクスマイル社の行動指針に紐づいているバッジ。バッジを贈り合うことで自然と行動指針に沿った行動をとることができるように。

 

イベントでは、このゲームを通して、社内がどのように変わって行ったのか、導入して、良かった事、業績の変化、モチベーションの効果等を、事例を踏まえてご紹介出来ればと思います。

 

 

シンクスマイル 経営企画室 CIMOS事業部 五十嵐政貴

 

関連記事:

 バッジで仕事を楽しくする方法 〜 企業内ゲーミフィケーション事例

 


社内ゲーミフィケーション トークイベント

2013/10/30 (水) 16:30〜

http://peatix.com/event/20754

会場:アマゾンデータサービスジャパン会議室(目黒駅徒歩5分)

参加費:無料

登壇者:ゆめみ 代表取締役 深田浩嗣

    シンクスマイル 五十嵐政貴

    ループス・コミュニケーションズ 岡村健右

 



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1 件のフィードバック

  1. tak4hir0 より:

    なんでもオープンにする会社はゲームで社内を楽しくする

AUTHOR PROFILE

  • 著者:福田浩至

株式会社ループス・コミュニケーションズ副社長、博士(情報管理)

多数の企業にて、ソーシャルメディアの効果的かつ安全な運営を支援しています。 特に、企業のソーシャルメディア活用におけるルール「ソーシャルメディア・ポリシー」策定や啓蒙教育など積極的な守りの仕組みづくりが専門領域です。

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