企業、ビジネスにゲーミフィケーションが必要なワケ

福田浩至 | 2012/11/21

Looops岡村(健)です。8/18日に私の人生で初の単著が発売されました。

 

ゲームの力が会社を変える -ゲーミフィケーションを仕事に活かす-

 

ゲーム要素を企業や会社で取り入れる事により楽しく仕事をしようというテーマで執筆しました。なぜ社内や仕事でゲーミフィケーションが必要なのでしょうか。書籍のまえがきを紹介します。

 

「会社が面白くない、仕事が楽しくない」

私の周りで最近よく聞く言葉です。

フェイスブックやツイッターなどのソーシャルメディアや、異業種交流会や朝活などの社外コミュニティが発達し、ビジネスパーソンが企業外で活動することが多くなっています。
高度経済成長期とは異なり、がんばっても必ずしも成果が出るとは限らない状況では、 社員の目が社外活動に向いてしまうのも仕方がないのかもしれません。
しかし、「会社が面白くない」「仕事が楽しくない」という理由から仕事そっちのけで社 外活動に全力を使ってしまうことは、はたして幸せなことなのでしょうか。仕事が楽しければ社員も会社も幸せになるのではないでしょうか。

 

世の中には社員が楽しく働いている会社もあります。そうした会社に共通していることは社員のやる気を引き出し、その結果、社員も会社も幸せになっているということです。では、具体的にどのようにして社員のやる気を引き出しているのでしょうか。
ここで登場するのが、最近、テレビや雑誌などで注目されている〝ゲーミフィケーション〟というキーワードです。ゲーミフィケーションの第一人者ジェイン・マクゴニガル氏 の著書『幸せな未来は「ゲーム」が創る』(早川書房)では、「ゲームとは人に幸福感をも たらすものであり、その仕組みをうまく使えば、現実の課題を解決する手段になりうる」とされています。実は、このゲーミフィケーションの仕組みを使うことで社員のやる気を引き出し、社員が幸福感を感じている例が非常に多いのです。

 

本書では、ゲーミフィケーションを使ってどのように社員のやる気を引き出しているのかを、具体的な事例をもとに紹介し、あなたの会社でこのような仕組みを取り入れるにはどうすれば良いのかを解説します。
第1章では、ゲーミフィケーションとは何なのか、なぜゲーミフィケーションが有効なのかについて解説します。ゲーミフィケーションとソーシャルメディアにどのような関係があるのか、ゲーミフィケーションをどのようにビジネスに応用することができるのかについて説明しています。
第2章では、国内事例をもとに社内でのゲーミフィケーションの活用法に注目します。 顧客ロイヤリティを上げるために社員のロイヤリティを上げることに重点を置いている企業を紹介しています。
第3章では、ゲーミフィケーションを使ってどのように仕事の効率を上げるのかに焦点を当てます。効率良く仕事をするために、今までの企業システムでは考えられなかった新しい仕組みを取り入れている企業事例を紹介しています。
第4章では、学習効果が高いといわれているゲームの仕組みをどのように社員教育に取り入れているのかにフォーカスします。社員のモチベーションを上げる仕組みについて、「課題」「報酬」「交流」の3つの視点から解説しています。
第5章では、ゲーミフィケーションを用いて知名度を上げる方法にスポットライトを当てます。今までは知名度を上げるためには社外に向けたマーケティング、広報活動を行うことが一般的でしたが、社内向け施策によって社員のやる気を引き出し、社員を大切にしている会社というインナーブランディングを実行することで、アウターブランディングに結びつけるというやり方を説明します。
第6章では、ゲーミフィケーションを用いて仕事を楽しくしてもらうために具体的にどのようにその仕組みを設計していけば良いのかを見ていきます。特にゲーミフィケーションを導入するに当たって、「課題」「報酬」「交流」の3つの視点から導入時の注意点について解説します。ゲーミフィケーションは、ただ単にゲーム的要素を入れれば終わりというものではないからです。

 

ゲーミフィケーションを導入することは、それほど難しいものではありません。社員が楽しく仕事をし、社員も会社も幸せになるという目標を達成するために、本書の内容を参 考にし、ゲーミフィケーションに取り組んでください。

 

エンタープライズソーシャルネットワークで

 

 

 

興味をお持ちになっていただきお手に取っていただければ幸いです。(amazon楽天ブックス7netショッピングで予約受付中です。)

 

 

   

AUTHOR PROFILE

  • 著者:福田浩至
株式会社ループス・コミュニケーションズ副社長、博士(情報管理) 多数の企業にて、ソーシャルメディアの効果的かつ安全な運営を支援しています。 特に、企業のソーシャルメディア活用におけるルール「ソーシャルメディア・ポリシー」策定や啓蒙教育など積極的な守りの仕組みづくりが専門領域です。
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